あらゆるレジャー情報を有料に預かり、それを利用者の立場で分類して管理し、ひろく西武の客に紹介しようという狙いであった。
といえば聞こえはいいが、パソコンやビデオディスクが登場していないときだから、情報として預かるのは、レジャー企業のパンフレットである。
一情報当たり月二万円の預かり料を徴収した。
目標は一千情報だった。
月商二千万円というわけだ。
いま考えれば幼稚な企画だが、当時のレジャー企業は、この西武レジャーバンクに競い合って参加した。
運営は、情報集めから管理まで、すべて納入業者が担当し、売り上げの配分は、西武百貨店が四、納入業者が六という割合になった。
つまり、百貨店とのビジネスにおいて、こちらが主導権を握り、売場の中にレジャーバンクという約三十坪の植民地をつくり上げ、売り上げの六十％を取得するという有利な条件にしたのである。
このように、百貨店といえども、企画の内容いかんによっては、納入業者の主導権掌握はもちろん、売場に植民地づくりをすることさえ全面的に容認してくれるのだ。
企画に際しては、どんな相手に対しても、まず主導権の掌握を前提にすることを忘れてはならない。